【一条工務店】太陽光パネルを1年使った結果！令和7年の住宅補助金

太陽光パネルは、近年いろいろと話題になっていますよね。

かく言う我が家も太陽光パネル+蓄電池を設置しており、月々に掛かる電気代はむしろプラスで家計的にも大助かりです。

最近の気温は『夏は地獄のように暑く、冬は凍るほど寒い』異常気象ですから、エアコン代がうなぎ上り。

しかも、電気料金も右肩上がりなので、高い時には3万円に近づくこともありますよね。

さて、そんな太陽光パネルですが、2025年4月から設置義務化にする動きがあるのをご存知でしょうか？

2025年現在、太陽光発電の設置義務化を表明もしくは検討している主な自治体は、

• 東京都
• 京都府
• 神奈川県川崎市

となっています。

その他にも、群馬県や横浜市も再生可能エネルギー普及のため、太陽光発電設置義務化に関する動きがあります。

勝手に義務化されて、高い太陽光パネルを設置しなければいけないとなると、いろいろ不満が溜まりますよね。

ですので今回は、

• 太陽光+蓄電池を1年間使用した際の電気代
• 太陽光の補助金について
• お得に設置できる方法

をご紹介していきたいと思います。

補助金を交付されるのは、国や市町村が認めた登録事業者で建築及び太陽光設置しないといけませんので注意しましょう。

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太陽光+蓄電池を1年間使用した際の電気代は？

一条工務店と言えば、格安のオリジナル太陽光パネルを搭載した、『太陽光一体化屋根』がありますよね。

太陽光パネルと言えば

• 高い
• 元が取れない

と言うのが僕の考えていました。

ですが、いざ導入して1年経過してみると考えがまるっきり変わりました。

詳しくは下記でまとめています。

実際に1年間使用した差引金額は？

我が家が、太陽光パネル+蓄電池を導入して1年が経過しましたので、実際の電気代と売電収入についてグラフにしてみました。

地域や気候、太陽光の積載量など、条件が全く一緒ではないので参考程度にしてください。

月	電気代 （太陽光使用）	売電収入	差引
1	\8,401	\0	\-8,401
2	\12,158	\2,016	\-10,142
3	\8,671	\8,720	\49
4	\6,769	\9,824	\3,055
5	\2,619	\13,680	\11,061
6	\2,895	\16,752	\13,857
7	\4,762	\17,984	\13,222
8	\9,622	\11,952	\2,330
9	\9,983	\18,976	\8,996
10	\6,459	\12,512	\6,053
11	\7,041	\10,688	\3,647
12	\9,199	\8,489	\-710
合計	\131,593	\88,579	\43,014

※売電単価は16円/kWhで計算

※電気代は基本料0円のLooopでんき

※太陽光パネルの積載量は12.75kWh、蓄電池は5.5VA

1月の売電収入が0円なのは、売電の申請がまだ終わってなかったからですが、それを踏まえても8万8千円の売電が得られています。

高気密住宅で建てているので電気代を抑えられていますが、もし気密性が低い住宅の場合はもっと電気代が高くなると思います。

また、基本料0円のLooopでんきなので、より電気代を抑えられています。

一条工務店は、格安で太陽光パネル＋蓄電池を採用できますが、もし通常の太陽光パネルを買った場合は、減価償却までもっと時間が掛かると思います。

太陽光＋蓄電池をお得に導入するなら？

太陽光パネルと蓄電池をお得に導入するには、国や自治体の補助金を活用するのが良いですが、太陽光パネル+蓄電池の本体と設置費用を下げることが一番お得になります。

補助金があったとしても、本体自体の値段が下げれるわけではありませんからね。

家を建てたばかりは、太陽光パネル+蓄電池にお金なんてかけられませんよね。

太陽光パネルの積載量に寄りますが、初期費用は120万円程度かかってしまいます。

ですが、昨今の環境は『夏は地獄のように暑く、冬は凍るほど寒い』ので、ピークの時期の電気代は2万円を超すこともありますよね。

そんな時にオススメするのが『初期費用0円で導入できる0円ソーラー』なのです。

下記でオススメな理由をご紹介します。

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0円ソーラーとは？

太陽光パネル+蓄電池を導入する際は、基本的に太陽光パネル+蓄電池を購入して、売電を利用して費用を相殺するのが普通です。

しかし、0円ソーラーは初期費用0円で導入することができるので、家を購入したばかりでもすぐに導入をすることができます。

1.リースタイプの0円ソーラー

まず、リースタイプの0円ソーラーについてです。

こちらは、普通に太陽光パネルを購入した時と同じような使い方ができますが、契約期間中はリース料金（レンタル代）を払う必要があります。

つまり、年間を通して発電量が低い地域の場合、事業者に支払うレンタル代のほうが高くついてしまう可能性もありえます。

なので、ある程度の発電量が見込める地域の方のみ、選択できるタイプです。

2.屋根貸しタイプの0円ソーラー

続いて、屋根貸しタイプの0円ソーラーについてです。

屋根貸しタイプの0円ソーラーは事業者に屋根を貸すので、屋根を貸している分のレンタル代を収入として得ることができます。

しかし、それ以外に消費者が屋根貸しタイプの0円ソーラーで実感できるメリットはないため、昨今では屋根貸しタイプの0円ソーラーを契約している人は非常に稀です。

3.電力販売タイプ（PPA）の0円ソーラー

最後に、電力販売タイプの0円ソーラーについてです。

電力販売タイプは、太陽光パネルと発電した電力の所有者は事業者です。

事業者は、一般的な電力会社が定めている電力単価よりも10〜15％ほど安い単価で消費者に電力を売買する義務があるため、消費者は契約している電力会社から買電するよりもお得に電力を使うことができます。

ただ、消費者が蓄電池などを所有することが禁じられているため、日中に在宅している家庭でないと、多くの恩恵を期待できないかもしれません。

どれが一番オススメ？

なぜ、リースタイプの0円ソーラーを一番オススメするかというと、設置パネル枚数にもよりますが、月額1万円程度のレンタル代で、電気代を抑えられて売電収入も期待できるからです。

つまりレンタル代1万円+月々の電気代がかかるとしたら、売電収入が1万円を超えた段階で、かかるレンタル代は0円で電気代も相殺されるということです。

日照時間が長い地域の場合、初期費用0円で太陽光パネル+蓄電池を載せられるだけではなく、レンタル代まで0円にすることができます。

そして、契約期間終了後は太陽光パネル+蓄電池も無償で手に入れられるのです。

毎月の電気代が1万円を超えているなら間違いなく始めた方が良いですし、売電収入も合わせると、月々の支払が5000円になります。

尚且つ、契約期間が終われば太陽光パネル一式を無償譲渡されるので、今後も電気代を賄えることが可能なのです。

気になる方は、まずは無料シミュレーションをしてみましょう。

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太陽光設置は実費？費用はどうする？

国から出る補助金ですが、残念ながら太陽光パネル単体の補助金は、2014年以降ないそうです。

ただし、太陽光パネルと蓄電池を併用する場合は補助金が出るそうです。

ですので、太陽光パネルの補助金というよりは、蓄電池に対して補助金が出ているようです。

さて、それでは太陽光パネル+蓄電池に対する補助金がいくらなのかを見てみましょう。

DR補助金（住宅用蓄電池支援）

DR補助金（家庭用蓄電システム導入支援事業）は、電力需給バランスの調整に使える蓄電池（Demand Response対応機器）を導入する個人・事業者向けの国の補助金制度です。

この制度は、蓄電池を『再生可能エネルギーの安定化に貢献するリソース（DR＝デマンドレスポンス）』として活用することを条件に導入費用を支援します。

• 実施主体：一般社団法人環境共創イニシアチブ（SII）
• 対象：DR対応の家庭用蓄電システムを新規導入する個人・法人・個人事業主
• 対象費用：蓄電池本体費用および工事費
• 目的：再生可能エネルギー導入促進・電力需給調整機能の活用促進

補助金額・計算方式（2025年度）

2025年度（令和7年度）のDR補助金の補助額上限や基準は次の通りです。

• 補助上限額：1台あたり最大 60万円
• 補助率：蓄電池の設備費＋工事費の 1/3以内
• 計算ベース：
  • 初期実効容量 1kWh あたり 3.7万円 の基準額（ただし低い方が適用）
• 対象製品：SIIが定める補助対象蓄電池製品リストに登録された機器のみ
• 補助額は、「実際の費用×1/3」か「初期実効容量×3.7万円/kWh」のいずれか低い方が適用されます。

（例）容量 5kWh の機器なら…

3.7万円/kWh × 5kWh = 18.5万円 → 上限 60万円 の範囲内なので、実際は 18.5万円相当が適用可能なケース
※蓄電池の仕様・容量などで具体額は変動します。

対象機器の要件

DR補助金の対象となる蓄電池は、次の要件を満たす必要があります。

1. DR（デマンドレスポンス）に対応可能な機能を持つ蓄電池機器であること
2. SIIが登録した補助対象蓄電池製品リストに掲載されていること
3. 設備費・工事費の価格が所定基準（13.5万円/kWh など）以内であること（機器による）
   ※要件は年度により細かく変わるため、対象製品リストの最新情報確認が必要です。

補助対象機器は専用の検索ツールでも確認可能です（SII公式サイト）

申請期間と終了状況（2025年度）

2025年度の申請概要（実施分）

• 公募開始：2025年3月26日
• 申請締切（予定）：本来は2025年12月5日
• 実際の終了：2025年7月2日（予算が66.8億円に達したため終了）
• 交付申請終了：同日で受付が停止され、再開予定なし（当年度分は終了）

残念ながら、2025年度は予算枠に達したため、7月上旬で受付終了しました。

2026年度の予想される補助金は？

2026年度も家庭用蓄電池導入を支援する公募が行われる可能性が高いです。

これは、DR補助金が毎年実施されている流れを踏襲していること、および太陽光＋蓄電池の導入支援が省エネ・再エネ政策として継続的に位置づけられているためです。

補助金額（現時点での推定）

まだ正式発表はありませんが、2025年度と同様の仕組みになる可能性があります：

• 対象：DR対応 蓄電池（SII登録済機器）
• 補助額：最大60万円／1台（※同程度の枠組みが継続する可能性が高い）
  2025年度はこの上限が設定されていました。
• 補助率：設備費用＋工事費の 1/3以内

※2026年度もこの「3.7万円×容量」または「1/3以内」のどちらか低い額で算出される仕組みが想定されています。

これは2025年までの条件の継続見込みとして扱われています。

予算規模

2025年度は66.8億円の予算でしたが、2026年度はこれと同等程度、あるいは増額される可能性があると見られています（明確な公式発表はまだありません）。

傾向としては家庭用蓄電池の普及を促す政策が継続的に重視されているため、予算が完全に削減される可能性は低いです。

2026年度の申請時期（予想）

申請予約がすでに受付開始の動きがあります。（業者ベースで予約受付スタート）

これは公募前の準備行動といわれています。

国の公式公募（SII開催）の発表はまだですが、例年通りであれば年度始め（春頃／2〜4月頃）に公募開始 → 申請 → 受付終了（予算到達次第）という流れになる可能性が高いです。

なお、2025年は4月〜早期終了でしたが、2026年度も予算到達が早くなる可能性が指摘されています。

したがって、見積もり準備や業者との調整は事前準備が重要です。

蓄電池の相場が知りたい方はこちらから無料シミュレーションができますので、ぜひお試しください。

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まとめ

国との補助金と、0円ソーラーについてご紹介しました。

最近の気温と物価の上昇は、過去に見ないほど異常です。

だからといって電気を使わないと、命の危険が出てきます。

ですので、上手く補助金と太陽光パネル+蓄電池を活用し、電気代を少しでもお得にしましょうね。

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